仕事を辞めたいけど、上司や会社の圧力が強い！
よくあることですよねえ。ただ、そこで転職に踏み出せなくなるのはモッタイナイです。圧力がなんだこの野郎というメンタルを身に着けたり、脅し文句に屈しない対処法を覚えたりすることが必要だ！
僕から、圧力が強いときの辞め方を紹介しましょう。
上司や会社の圧力が強い？ よくある脅し文句と対処法を考えてみた
「仕事を辞めたいです！」と言ったとき、上司や会社が圧力をかけてくるというのはブラック企業にありがちなことです。そもそも、社員が一人辞めたくらいで困るような状況を放置している上司や会社が悪いんだ！ ブラック企業か、バカな企業かのどちらか。
そういう会社が使いがちな脅し文句と、その対処法を紹介します。
- 賠償金をちらつかせる
- 残りの給料を払わないとか言い出す
- 離職票出さないとか言い出す
- 懲戒解雇として処理するぞ
- 「責任感」という言葉を出す
賠償金をちらつかせる会社がありますが、気にすることはありません。
辞める側によほど大きな問題が無い限り、損害賠償請求をされることは無いんです。「労働違反があった」として損害賠償責任を問うということがたまにありますが、裁判の判例だと労働者の責任が認められ損害賠償請求されたことはほとんどありませんよ。
また、就業規則に「〇〇したら賠償金ね」という条項があったとしても気にしなくてOKです。
労働基準法第16条に「賠償予定の禁止」という項目があります。これは、契約時に「〇〇したら賠償金ね」という規則を入れたらダメだよーというものです。要するに、無効なんだ、その就業規則は！
取れもしない賠償金をちらつかせるなんて、ヤクザまがいな会社は辞めてしまおう。
次、「残りの給料を払わない」というのは労働基準法違反です。
「離職票を出さない」と脅すのも、雇用保険法第七条に違反しています。
懲戒解雇の件に関しては、「普通はよほどのことをしない限り懲戒解雇にすることはできない」んです。
たとえば、「会社の経費を横領した」とか「情報漏えいをした」とか「刑事事件を起こした」とかそういうことをしないと、懲戒解雇にすることができません。だから、懲戒解雇というのもこけおどしに過ぎないんですよ。
ただ、稀に「本当に懲戒解雇扱いにする」クズな会社があります。
このときには弁護士や労働関係の相談所に相談して、会社に懲戒解雇を取り消してもらうことで対処可能です。
全体的に言える対処法としては、「脅しに過ぎないから気にしないこと」と、「録音すること」だと思います。
録音をして「公開されたくなければ」と逆に脅すことによって辞めることも可能だろうし、たとえば懲戒解雇処分にされたときに「それが不当だという証拠」にもなるだろうしね。とりあえず、辞めたい相談をしに行った時にはそれを録音するようにしよう。
最近はペン型のボイスレコーダーもあるし、バレずに録音できますよ。
転職に踏み切れない人に伝えたい。自分の利益を追求するという考え方
仕事を辞めたいけど、圧力が強いから転職に踏み切れない人に伝えたいことがあります。
上司や会社が圧力をかけるときの脅し文句のほとんどは、こけおどしです。ただ、「良心を揺さぶる」プレッシャーのかけ方をしてくる上司や会社も、いますよね。「責任感が無いのか」とか「後任も決まってないのに」とか「迷惑だと思わんのか」とか…。
こういう良心に訴えかけてくるような圧力をかけられた人に、言いたい。
気にする必要は、1ミリも無いんだと。
会社というのは利益を追求する組織です。社会というのは、会社という小さな社会が集まって形成されています。この資本主義社会全体もまた、利益を追求する社会ですよね。そんな社会を作る最小単位は、僕たち一個人です。
一個人が、自分自身の利益を追求して何が悪い！
それこそが資本主義社会の本質だし、自分自身の利益を追求することで結局は会社や社会に貢献することになるのが健全な経済状況だと、僕は思うんです。
なんだか話が大きくなったけど…。
あなたは自分の利益を追求した結果、辞めたいと思って転職するんだと思います。
「責任感」はあるじゃないですか。自分の人生に責任を負っているから辞めるんだ。
「迷惑」というけれど、辞めたい気持ちを引きずって仕事をするほうが迷惑だ。それよりも元気ハツラツと働いて経済に貢献するほうが、回りまわって今の会社のためにもなるでしょう。
自分の利益を追求することが、会社・社会の利益になる。
日本人全体がその考え方を身に着けることが、必要だと僕は思うよ。特に、圧力をかけられているから転職に踏み出せないと語る人にはね。
どうしても圧力が強くて辞められない人に、オススメの辞め方
脅し文句が怖くないということと、メンタル的なアプローチから「転職しようぜ」と語ってきました。
ただ、それでもどうしても圧力が強くて「辞める勇気が無い」「退職を伝える勇気が無い」という人もいると思います。これ以上、上司や会社と交渉する体力・気力・勇気が無いのなら、無理してそれらを使う必要はありません。
とりあえず、転職エージェントに登録して転職活動を始めておきましょう。
働きながら転職先を決めてしまって、余裕のある入社日を設定してください。先方には転職エージェントに仲介してもらって、「まだ退職していない」ということを伝えましょう。
入社日が決まったら、入社日から逆算して「まだ余裕がある」と思えるタイミングを「退職希望日」に設定してください。
退職希望日の2週間前に、「もう転職先が決まった」ということを伝えながら退職届を出します。
このとき出すのは退職願じゃなくて、絶対に退職届です。退職届は相手が受け取った瞬間から「受理された」とみなされ、14日後に退職可能になるという効力があります。本来退職というのは、労働者の自由意思ですからね。
「お願い」する必要は、無いんです。
もしも、退職届を破られたり捨てられたりして「受け取った」証拠が残らなかった場合。
このときには、内容証明郵便で退職届を送り付けましょう。内容証明郵便は「送った」という証明が残ります。その証明が「相手が退職届を受理した証明」になるので、特に問題なく辞められるはずです。
ただ、普通は退職届を手渡しした時点で上司も会社も諦めてくれますけどね。
仕事を辞めたいなら、圧力なんかに屈するな！
退職を上司に言いづらいとか、退職の伝え方とか、そういうことを気にする必要もありません。
辞めるのは自由だ…！ あなた自身の利益追求を邪魔する人のことなんて、気にするな。
