ゆるい会社に嫌気がさして辞めたい人に伝えたいこと

「この会社、ゆるすぎ!?」

ガチガチに厳しすぎる会社も不満が出ますが、反対に「ゆるい会社」も不満が出ますよね。ゆるい会社を好む人もいるけど、反対にゆるい会社を好まない人も多いでしょう。

ゆるい会社だと自分は成長できないだとか、ゆるすぎてつまらないとか、ゆるくて不安だとか感じると辞めたくなりますよね。

そんな会社に嫌気がさして辞めたくなっている人に伝えたいことがあります。

「ゆるい会社にも種類がある」という話と、「辞めたほうがいいのか」という話、そして「辞めるならどうすればいいのか」という話。

ぜひ参考にしてみてください!

ゆるい会社を3つのタイプに分類してみると…

ゆるい会社には、大きく分けて3つのタイプがあります。

ひとつ目は、ビジネスモデルがとても優れていて、多少の無駄があったとしても十分な利益がある会社です。

ゆるくても全く問題が無いので、自然とゆるくなってしまうんですよね。もっと無駄を無くせばもっと上に行けるのに、ゆるくても業績が傾かないからその無駄を無くす努力をすることをしなくなる。「だらしない会社」と、言えるかもしれません。

二つ目は、「ゆるい環境」が全くハンデにならない業種の会社。そういう会社では「ゆるい環境」である方が企業としてとても効率的で、経営者が意図的にゆるい環境を作り上げている場合が多いです。

ひとつ目のタイプと似ているかもしれませんが、ひとつ目はただ怠けているだけ。二つ目は、企業の戦略として「ゆるい会社」に仕立て上げている。根本的に違いますよね。

三つ目は、「ゆるい職場」を「居心地の良い職場」と感じる社員が多い会社です。

そういう人は、「ゆるい環境」こそが自らのパフォーマンスを最大限発揮できる場所なので、ゆるい環境を維持することが組織のパフォーマンスを維持することに繋がります。結果、採用面接でもそういう人材ばかりを集めることになるんです。

以上3つのタイプがあるんですが、これらは一様に「危うい会社」があることがわかります。

たとえば、ひとつ目の会社なんて「ゆるい職場であること」にメリットがありません。消極的に考えれば「ゆるくても良い」かもしれませんが、「ゆるいほうが良い」わけではありませんよね。だから、もしも業績が傾いた際には「ゆるい職場」を解消しなきゃいけなくなります。

その結果、職場の体制や雰囲気がガラリと変わって、社員も困惑しかねません。危ういです。

二つ目や三つ目の会社の場合、経営者が意図して「ゆるい会社」を作っていて、それを後世に明文化して伝えているなら良し。ゆるい会社であるほうが効率的である理由が語られているなら、今の社長体制が崩れた後でも、それが維持されますから危うさはありません。

ただ、「ゆるい会社のほうが効率的」であることを自覚せず、意図せずにゆるい会社になって成功したパターンもあります。この場合は「ゆるい方が良い」理由が語られていないため、今の体制が崩壊すると同時に職場環境は一度、崩壊するでしょう。

ゆるくて安定感のある会社は、『経営者が意図的に「ゆるい職場」を作っている会社』だけです。

それ以外の「ゆるい会社」は、不安定です。「ゆるい会社万歳!」と思っている人でも、不安を抱えながら生きることになる。「ゆるい会社に嫌気がさすぜ!」という人なら、職場環境に馴染めないだけでなく不安定ということで、なおさらに勤めるメリットが無くなるわけです。

僕が「危うい」と述べたタイプのゆるい会社だった場合、早めに転職を検討するべきではないでしょうか。

ゆるい会社から転職するべきか?じっくり考えることが大切

ゆるい会社でも業績が危うくないなら続けていけるかもしれないし、続けることが正解の場合だってあるはずです。守るべき家族がいるなら、多少我慢してでも働き続ける必要があるかもしれません。ただ、そういった事情は人によって異なるので、僕から「こうしろ」とは言えないです。

だから、少しでも悩むのなら一度じっくり考えてみることをオススメします。

一度有給を使って長めの休暇を取って、職場から離れて考えるのが一番良いでしょう。家族がいるのなら家族と話し合いの場を何度か設けたり、家族で旅行をして考えるのもアリですね。そうやってじっくり考えた結果、自分が「こうだ」と思った選択を信じましょう。

実際、転職先の会社が「ゆるい会社」かどうかなんていうのは、実際に入ってみないとわかりません。

それでも判断材料が欲しいというときには、転職エージェントや口コミサイトを利用すると良いでしょう。転職エージェントで「ゆるい会社に嫌気がさして転職する」旨を伝えておけば、担当者が「ゆるくない」と判断した会社の紹介を受けられます。

紹介された会社を口コミサイトで調べれば、ゆるい会社を避けられる可能性はさらに高くなるでしょう。

それでギャンブル性は下げられますが、ギャンブルであることに変わりはありません。

そういったところも含めて、じっくり考えてみてください。

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