家電量販店を辞めたい!

家電量販店の仕事は、大変ですよね。ノルマ、上がらない給料、不安定な休日形態…。ブラックな会社はとことんブラックです。

そんな家電量販店の仕事を辞めたいという人に、現在の悩みへの対処法と、転職先の選択肢を紹介しましょう。

【家電量販店を辞めたい理由】と【対処法】

1.ノルマがきつい

家電量販店のノルマはきついですよね。

個人ノルマが常に課せられています。通常ノルマ以外にも、シーズン商品やキャンペーン商品のノルマも課せられるわけです。

そんな複数のノルマにがんじがらめにされる…。ノルマという手かせ足かせをかけられ、馬車馬のように働かされている感覚になるのではないでしょうか。

そして、毎日上司がノルマをチェックしてきますよね。チェックだけならまだしも、追い込みをかけてくることもある。借金取りのごとく。

そんな日々に疲れ果ててしまったという人は、少なくないと思います。

小売業界はどこにもノルマが存在する。だから、家電量販店業界で働くうえでノルマを完全に消し去るのは難しいです。

ただ、その中にも比較的ノルマが緩い会社もあるでしょう。

上司の追い込みに関しては、店舗ごとに違ってくると思います。

ノルマが緩く、追い込みが無いところを探して転職すれば、ノルマに関する悩みは解消される可能性が高いのではないでしょうか。

2.成果が待遇につながらない

家電量販店の中には「成果給」を採用しているところがあります。

成果給と言えば、「成果に応じて給料を支払う」という制度のことです。つまり、ノルマを達成すればするほど稼げるということになります。

ただ、実際には「成果を挙げても給料が上がらない」という家電量販店がありますよね。

これはおかしな話です。

ノルマがきつい割に成果が待遇につながらないなんて、おかしい。

商品知識の勉強が大変な割に成果が待遇につながらないなんて、勉強するだけ損をしている気持ちになります。

これでは労働力の搾取です。

このまま働き続ければ、永遠に搾取され続ける危険性があるのではないでしょうか。

そうならないように、転職をする必要があります。

目指すべきは、「成果給じゃない会社」または「インセンティブの割合が高い会社」です。

そもそも成果給がなく基本給が高めに設定してあれば、この悩み自体が生まれません。

さらに、そういう会社は比較的ノルマが緩い傾向があります。

論理的には逆だと思いますけどね。「ノルマが緩いから成果給を採用していない」ということでしょう。

また、インセンティブの割合が高い会社は「ガンガン稼ぎたい」という人に向いています。

インセンティブの割合が高ければ、成果がそのまま給料に直結しますからね。ガンガン稼げる可能性と、まったく稼げない危険性との両方をはらんでいます。

以上のような対策をすれば、成果が待遇につながらない悩みは解消可能です。

3.土日休みが欲しい

家電量販店は基本的にシフト制です。

土日祝日に休めるとは限りません。

会社によっては「社員は土日祝出勤ね」としている場合があります。さらに、土日や休みの日に勉強会や説明会が開かれるケースもあるでしょう。

土日祝日に休めなくなると、友人と徐々に疎遠になります。

家庭持ちの人は家族と土日を共に過ごし、レジャーに行くことができなくなるでしょう。

このままでは本当に友達と疎遠になったり、家族とのすれ違いが生じたりするかもしれません。

友人と家族は人生で最も大きな財産だ、と僕は思うんです。

それを犠牲にしてまで働く意味は、あるでしょうか。

土日祝日にしっかり休める仕事に転職することを、オススメします。

家電量販店を辞めたい人におすすめの【転職先】

1.メーカー

家電量販店からメーカーの営業に転職するのは、かなりおすすめの選択肢です。

その理由は二通りあります。

まず、メーカーは決まった販路を持っているんです。

つまり、ルート営業がメーカーにとって重要なミッションということになります。

そのため、営業全体の中でルート営業担当の数が多いのではないかと推測できます。

実際にメーカー営業の求人を探してみると、その多くがルート営業なんです。

ルート営業は新規開拓よりノルマが少ない傾向があるため、家電量販店からメーカーに転職することでノルマ地獄から救われます。

そして、家電メーカーに転職すれば、家電量販店で得た知識と販売力を活かせるんです。

土日祝に休める。ノルマは少ない。仕事の経験が活かせる。まさに、家電量販店から転職するにはぴったりな選択肢を言えるでしょう。

2.専門商社

専門商社の営業にも、家電量販店の知識は活かしやすいですよ。

ちなみに、専門商社というのは「特定の分野の商品を扱ってビジネスを行う会社」のことです。

家電量販店が扱っているような家電や生活雑貨を扱う専門商社も、もちろんあります。同様の商品を扱うこともあるでしょう。だから、知識を活かせるんです。

それに、違う商品を扱うにしても「学習力」を活かせますよ。

ただ、注意が必要な点があります。

専門商社の中には少なからず地雷が存在するということです。

販売ノルマが厳しく、残業三昧になる会社があります。

そういう会社を避ける必要があるんです。

そのためには、ルート営業担当を目指したほうがいいと思います。専門商社には新規営業とルート営業の二通りの営業職がいるんです。ルート営業担当の人は新規営業をすることがほとんどありません。

だから、求人には「新規営業担当」「ルート営業担当」と明記されている場合があります。ルート営業を募集している会社に絞れば、ノルマとそれに付随する残業は回避できるんです。

以上のように応募先を絞れば、地雷を踏むことなく専門商社に転職できます。

知識を活かして、今よりもっと稼げるかもしれませんよ。

3.バックオフィスの仕事

家電量販店を辞めたい理由を根っ子から全部解消してやりたい!

そう考えている人には、バックオフィスの仕事をおすすめします。

バックオフィスというのは「直接顧客の対応をすることがない仕事」のことです。一般事務、経理、総務、人事、法務などがこれにあたります。

この中で最も就職ハードルが低いのは、一般事務です。

一般事務に求められるスキルは「ExcelやWord」が主となります。

習得難易度は低く、独学でも覚えられますよ。

経理は簿記の知識が必要だし、人事はマネジメント能力が求められます。総務は業務の幅が広く、多角的な能力が必要です。法務は法律の知識が求められます。

一般事務以外は就職ハードルが案外高いです。

そのため、基本的には一般事務をおすすめします。

ただ、総務や法務、人事や経理などに興味がある人はそれらの求人を探してみてもいいでしょう。

家電量販店の仕事の経験以外にも、バックオフィスの仕事に活かせる能力や経験があるかもしれません。徹底的に自己分析をして、自分に合う仕事を見つけましょう。